The bible of the restaurant 〜the recipe of JapanesJapanese hospitality and management

 人間性を向上させるトレーニングとは、精神面のトレーニングの事である。 では、精神面のトレーニングとは何なのか？  肉体的に強くなる為には、自らの身体に適度の負荷をかけて刺激を与える事が効果的であるように、精神的に強くなる為には、自らの精神（脳や心）に適度の負荷をかけて刺激を与える事が効果的なのである。しかし自らの精神に負荷をかけるトレーニングと言っても、一言で説明する事は出来ないし、理解しづらいものである。  肉体的なトレーニングは数値で測ったり記録として表す事が出来る為、目に見える形でその成果を確認しやすい。従って一般的には、肉体面のトレーニングの方が、精神面のトレーニングよりもその効果をより具体的に知る事が出来て、その意義も理解しやすいのである。  自らの精神（脳や心）に負荷をかけるトレーニングというと何だか難しく聞こえるが、実は非常に簡単な事である。ほとんどの方が普段の生活の中で、日々経験していて実践している事である。箇条書きにしてみたら分かり易いだろう。  １．  受験や資格の為の勉強  ２．  毎日眠い目をこすりながら通勤・通学をする  ３．  苦手な仕事・嫌な仕事も我慢してこなす  ４．  気の合わない同僚や上司と同じ時間を過ごす  ５．  休日の自分の自由な時間を家族の為に費やす    等々が挙げられる。もちろんこれには個人差がある。他の人間が嫌々がる事を好んで出来る人間もいるし、自らを犠牲にする事に何の苦も感じない人間もいるので、一概に精神的な負荷の度合いを比べる事は出来ないが、先に挙げた行動により多少のストレスを感じる事は誰しもあるだろう。これらの「多少のストレス」「ちょこっとの我慢」が、私の言う、自らの精神に負荷をかけるトレーニングである。  つまり自分よりも他人や周囲に気を配る思いやりの心にあふれた高い人間性を持ち合わせた、民度の高い国民が多い日本国内で生活をしている方であれば誰しも、無意識的に日常生活の中で精神のトレーニングをしているのである。違いがあるのはその強弱である。同じ行動であっても人によってその受け取り方は違うし、その行動によって脳や心に負うダメージも異なる。従って...

  海外の社長と日本の社長の根本的な考えの違い  　 アメリカのＧＡＦＡに代表される、一代で巨万の富を得た起業家の多くは、自分たちが死ぬ前にその大半を寄付すると宣言している。実際にＮＰＯ法人を立ち上げて様々な団体に寄付をしている。それも確かに良いだろう。  　    アメリカで巨万の富を得た起業家たちはその大半は、自分が所有する会社の株式によるものである。創業当時からその株価が何百倍や何千倍にもになった為、巨万の富を得る事が出来たのである。売り上げを伸ばし効率性や生産性を高めて、会社の利益を最大化する経営努力が実って、市場で高い評価を得る事が出来た事によりその株価が跳ね上がったのである。  創業者が「短期間」で巨万の富を得たかったら、会社として巨額の利益を生み出す必要がある。特に海外の起業家たちは「短期間」で巨万の富を得たいと願っている。早く起業して早く引退すれば自分の好きなようにその人生を楽しむ事が出来るからだ。そのためには「短期間」で企業価値を高めて株価を大きく上げて自分個人の資産を増やす必要性があるのだ。そして株価が跳ね上がったら株を売却して引退すればよいのだ。  「海外の起業家」にとっては、創業者が企業価値を高めて売却する事によって巨万の富を得る事が最大の目的である。  しかし「日本の起業家」にとっては、より多くの笑顔を生み出す事によって、より豊かな社会を生み出す事の方が大切なのである。自分の世代よりも自分の子供の世代・自分の孫の世代で輝く事の出来る企業を生み出す事が最大の目的である。  以前、日本経済新聞に非常に興味深い二つの記事があった。一つは世界の社長の年俸を比較した記事であった。そしてもう一つはアジア各国の国民の平均月収を比較した記事であった。世界の社長の平均年俸は当時の日本円で約１１～１２億円であったが日本の社長の平均年俸は約１～２憶円であった。そしてアジア各国の国民の平均月収は日本が約２５～３０万円くらいで、タイやインドネシアなどの国は約３～５万円であった。しかし、アジアで一番お金を持っているのは華僑のタイ人やインドネシア人なのである。日本で一億円持っていれば一般的には富裕層とされるが、タイやインドネシアでは１０～２０億円持っていても本当の富裕層とはされない。...

  創業社長とサラリーマン社長の決定的な違い  創業社長とサラリーマン社長の決定的な違いは、物事を短期的な視点で捉えるのか、長期的な視点で捉える事が出来るのか、と言う事ではないだろうか。  サラリーマン社長の場合は、その任期があらかじめ決まっているか、その期限がそれほど長くはない事が多い。従って創業一族による経営体制の会社やオーナー社長の会社よりも、短期的な目線で会社を経営しがちになるのである。オーナー社長は自らが最大の株主である事が多い為、長期的な目線で経営判断を下す事が出来る強みがあるが、自分の任期が見えているサラリーマン社長は、どうしても短期的な目線での経営判断に陥ってしまう事が多いのである。  創業家なら１０～２０年、もしかしたら１００年先まで考えて会社を経営している場合もある。しかしサラリーマン社長の場合は、自分が就任している期間だけをやり過ごせばよいという考えが優先するだろう。自分の成績表である決算報告書、更に短期の四半期決算を気にして経営判断を下すと言う事が普通になってしまう。  従って例えば研究開発などの先行投資案件を判断する場合などには、オーナー社長とサラリーマン社長とでは、その経営判断は異なってくるであろう。自分が退任した後の会社の成長が自分の報酬には影響しないのであれば、目先の実績や利益だけにこだわった方が果実を得る事が出来るからだ。 また、サラリーマン社長やその経営陣に対する株主などのステークホルダーの辛抱できる期間がそれほど長くないという事も影響している。特に海外投資家の多い企業では、その評価の期間が短く指標もシンプルに時価総額の最大化・株主還元の拡大を最重要視される事が多い。理由は、海外投資家は１００年企業が世界で最も多く歴史や文化を重んじる日本とは文化が異なる為、自分たちの短期的な利益だけを重要視する傾向があるからである。そのような投資家に執拗に「会社の時価総額の最大化・株主還元の拡大」を要求されるのでる。また、社長の成績表となる四半期報告書も約三か月おきに発表される為、より短期間で結果を出す事に必死になってしまう。 しかし、業種によっては長期的な視点で設備投資や宣伝広告などの様々な種まきをしなくてはならない場合もあるだろう。また、短期的な数字には表れにくく決算書に表記できないような人材育...

  世界に誇れる日本人の高い民度  コレは根本的な文化や価値観の違いである。従って日本の起業精神・経営理念は海外の経営者には理解できないのである。２７００年の歴史や文化を、僅か数百年の歴史しかない国が理解しようなど不可能であろう。日本の歴史や文化、日本人の心、つまりは「日本人の民度」は世界中から称賛されている。それを証明するように、世界で最も喜ばれる観光客は日本人であるとのデータもある。また、東京オリンピック２０２０でも称賛された日本人の「おもてなしの心」は世界中の人々の記憶に新しい。さらには、東日本大震災の際には、鉄道の駅で足止めをされた多くの帰宅難民が、綺麗に列を作って駅構内の脇や階段の隅に座っていたり寝ている映像が流れた。コレは日本では当たり前の事かもしれない。しかし肉体的にも精神的にも疲れ切った状態で、しかも自分の生命の危機であるかも知れないような状況でも社会的な秩序を守れる国民は、果たして世界でどれくらい居るだろうか。しかも現場で警察官などが先導したり指示したりしているわけではなく、ほぼ全ての日本人が自発的に秩序だった行動をしていたのである。  当時私は海外に拠点を置いていたのだが、この映像を流しながらコメントをしているアナウンサーや評論家の言葉に感動したのを覚えている。同じ日本人として非常に誇らしい気分にさせてくれるものであった。震災は非常に心苦しかったが、人間は本当に追い込まれた時にその本性が出ると言われているように、「例え自分が生命の危機にあったとしても、周囲に極力迷惑を掛けないように社会の秩序を守ろうとする行動を自発的に行う」と言う事こそが真の日本人の民度であると世界に証明できた一面もあった。 

  日本の経済を支える「終身雇用制度」  賛否両論あるだろうが、「終身雇用制度」や「年功序列制度」等は日本の高度成長期を支えるのに大きな役割を果たしてきたと感じる。これらの制度は法令上の定義はなく、不文律または結果としての実態を指していう言葉であり、明確な判断基準があるわけではない。しかし、このような思想や発想は日本特有のものであり、優れた日本の国民性があるからこそ成立し得たシステムであろう。歳を重ねるにつれて、経験値が上がり作業の効率性が上がるというだけではなく、歳を重ねるにつれて人間性が向上し、広い人脈を構築する事が事情の継続性や更なる発展を促進させるであろうと言う事、またそれを実現させる日本の優れた社会的な道徳観がこのシステムを後押ししたのであると思う。  近年では日本でも、欧米諸国と同じような雇用形態を推奨したり取り入れようとしている企業も見られるようになった。世間ではいわゆる「ジョブ型雇用形態」と呼んでいるものである。そもそも欧米企業では「ジョブ型雇用形態」等と言う呼び方はしないし、日本人が思っているような雇用形態でもない。私からしたら欧米諸国に憧れを抱いている人間達が勝手に作った造語で、世間受けするような現代風にカッコ良い言葉で作り上げた雇用形態であると思っている。戦後に欧米諸国のファッションに憧れて、流行を真似ていた若者たちのような感じであろうか。 

 企業寿命と株価は関係ない  確かに日本の企業の株価の推移とアメリカのＳ＆Ｐ５００の株価の推移を比べると大きな差がある。日本の株価はここ数十年横ばいであるが、その間アメリカのＳ＆Ｐ５００の株価は何倍にもなっている。しかし企業の寿命は圧倒的に日本の方が長いし、その傾向は今現在も変わらない。つまり株価の上昇は、企業寿命には関係ないのである。  日本と海外では、根本的な企業価値の指標が異なるのである。非常に単純な例を挙げてみよう。例えば一台３００万円で売る車の人件費が１０万円のＡ社と、１５万円のＢ社とではどちらの方がより効率的に車を製造できているだろうか？どちらの方が生産性が高くて、株式市場に評価されやすいだろうか？実際には企業には他にも様々な複雑な要素がある為、人件費だけで一概に判断は出来ないが、此処では人件費だけの判断基準であるとしよう。そうするとＡ社の方がより生産性が高い為、利益を出しやすい企業体質であるだろうから株価はＢ社よりは上がる可能性が高くなる。しかし実際にはＢ社の方が、Ａ社よりも多くの時間を人材教育に費やしていたり、経験豊富なベテラン社員を大切にしている為、何世代にも渡って技術の引継ぎが出来ており、ありとあらゆる不測の事態にも対応できるだけのノウハウが共有されている可能性もある。コレが、高品質の車をより長期間安定して製造する秘訣ではないだろうか。 

  経営者は数字によって評価される    　    軽率な自社株買いや自社株の消却は、会社を潰す可能性が高い。他に投資すべき対象があるのにも関わらず無駄な自社株買いをしたり、意味のない自社株の消却をしたりして、せっかく社員が汗水流してあげた利益をドブに捨てるような行為は、それが株価を引き上げて企業の時価総額を最大化する手っ取り早い手段だと思われており、短期的な利益だけを求める投資家からの評価を上げると信じられているからである。    私は決して、自社株買いや自社株の消却や高額な株の配当金を全面的に否定しているわけではない。しかし経営陣の保身的な経営判断のみによるこれらの行為は認められるべきではないし評価されるべきではないと言っているのである。２０２１年の１２月に岸田文雄首相が参院予算委員会で企業の自社株買いに関連してガイドラインを作る可能性に言及したのは、非常に意義のある事であろう。評論家は、「一生懸命に働いて稼いだ売り上げを、株価を上げる為だけに使う事は問題である」と、社員の給与の上昇や設備投資ではなく自社株買いに資金を投じる企業をけん制するものであると評した。「成長と分配」や「格差の是正」を掲げる岸田政権の政策であると聞いていた方も多いであろう。  しかし私は、これは短期的な利益だけを追求してその方針を日本のサラリーマン社長や経営陣に強要している海外投資家に対するけん制と捉えている。つまり、創業社長に比べて立場の弱い日本の経営者たちを守るという意味合いの強い政策であると捉え、非常に好感が持てた。ある程度の自社株買いのガイドラインがあれば、短期的な利益だけを追求する海外投資家もサラリーマン社長や経営陣に執拗に自社株買いを強要する事も出来なくなる為、長期的な視点に立った戦略に基づいた内容に企業の大切な資金を投じる可能性を高めるであろう。 

  海外で成功するのに、英語力は必要ない  これは私がまだ駆け出しの頃に、とある日本人経営者に言われた言葉である。  「貴方ね、海外で成功するのに、世界でビジネスの戦いに勝つ為に英語力はそんなに必要ないんだよ。そうだな～、重要度の割合で言ったら２０％くらいかな。大切なのはココだよココ。」  と言って自分の胸をトントンと叩いたのである。  例えば英語が得意ではない日本人と英語が得意ではないドイツ人のビジネスオーナー同士が会食をしたとする。彼らは、お互い拙い英語ではあるが身振りや手ぶりを交えて自らの言葉で話し合いをする。高いコミュニケーション能力を持ち合わせた人間同士であれば、発音のあまり綺麗ではない単純な単語を組み合わせた会話の中にも、お互いの心の中身・真意を読み取り、感じ取る事が出来るものである。つまり完璧な語学力が無くても、お互いの心に触れ合う事は十二分に可能なのである。ビジネスオーナー達は、相手の事業内容や財務状況や周囲の評判よりも、お互いの人間性を重視する。自らの経験や知識やノウハウに基づいた直感や、ピンと感じた相手の人間性に対する判断に重きを置くのである。これが、  『一流のアイデアを持った二流の人間よりも、二流のアイデアを持った一流の人間を選べ』   と言われる所以である。  つまり、相手の人間性に心が動かされ、相手を一人の人間として信用する事が出来れば、相手のビジネスも信用する事が出来る、と言う事なのである。そして、一度オーナー同士の心が繋がったら話は早い。後は、お互いに英語の出来る現場の人間同士に話を進めてもらうだけである。  会社のトップに立つ人間は、自らの人間性を磨く事を最優先させるべきである。技術的な詳細や契約などの法的な詳細は、その道のプロを厳選して雇えば良いのである。優秀な人材を引き寄せ、優秀な人材を雇用し、優秀な人材に気持ち良く働いてもらう事こそが、トップの最も大切な職務であり義務であろう。